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    Earthquake Resistant

    耐震性能向上・無料耐震診断

    大切な住まいを守るのは、確かな耐震補強。無垢スタイルは無料で耐震診断を行っております。

  • 住まいの地震対策は大丈夫ですか?

    いわずと知れた地震大国・日本。1995年1月17日に発生した阪神淡路大震災では、約6500人の方が亡くなり、約20万戸の家屋が全壊または半壊。そして、2011年3月11日に発生した東日本大震災では、死者・行方不明者が約18600人を出し、約40万戸の家屋が全壊・半壊という大きな被害をもたらしました。阪神淡路大震災のときは、亡くなった方の約8割、5000人の方は木造家屋が倒壊し、家屋や家具の下敷きになったことによる圧死と推測されています。大震災では、我が家が凶器になりかねません。木造住宅は、しっかりとした構造補強を行えば、耐震性は増し、寿命も長いのです。わたしたちは「耐震診断」と「耐震補強」を行う者として、あなたとご家族、そして大切な財産を守るために耐震リフォームをお勧めしています。

Cases

このような方は無料耐震診断をおすすめします

  • 01昭和56年以前に建てられた木造住宅に住んでいる
  • 0210年以上、リフォーム・改修や点検を行っていない
  • 03過去に改修・増築を行なったことがある
  • 04ご自宅のリフォームを考えている
  • 05中古住宅の購入を考えている
  • 06ご自宅の売却を考えている
  • 07バリアフリーリフォームを考えている

耐震知識を有したプロの耐震診断士が誠実に対応致します
無垢スタイルの無料耐震診断

Strength

全国に耐震補強・改修が必要な住宅は推定1,866万棟あると言われています。これらの住宅の改修を推進するには、まず多くの家屋の耐震診断することが不可欠です。しかし、耐震診断の認知度は低く、必要な耐震改修が進んでいないのが現状です。皆様に耐震診断の重要性をご理解いただき、「有償でも診断を受診しなくては」と多くの人が考える環境が整うまでは、無垢スタイルは無料耐震診断を実施していきます。

  1. 01
    耐震技術認定者による
    確かな診断と報告

    診断前に必ず認定書とネームプレートをお客様に提示し、診断後は報告書の提出を行うことでお客様の不安を少しでも軽減する耐震診断を心がけております。

  2. 02
    動画CGを使った
    わかりやすい解説

    3D CADにより耐震補強後の耐震性を様々なケースに合わせシミュレーションすることで、それぞれのお住まいに最適な耐震補強プランを施工前に確認できます。

  3. 03
    助成金・減税制度の
    利用もサポート

    耐震リフォームでは国や自治体の助成金や減税制度を利用できる場合があります。もし耐震補強が必要となった場合は、これら助成金・減税制度の利用もサポートいたします。

How to

耐震診断・耐震リフォームの基礎知識

    01 earthquake diagnosis
    耐震診断でわかること

    耐震診断の結果は「上部建築物構造評点」という点数で評価され、「倒壊しない」「一応倒壊しない」「倒壊する可能性がある」「倒壊する可能性が高い」のいずれかに判定されます。一般的には評点が1.0であれば耐震性が確保されている(現行の耐震基準を満たしている)という判定になり、1.0未満の場合は何らかの対策が必要という判定になります。
    しかしながら、耐震診断は総合評点を求めるのが目的ではないというところにはご注意下さい。耐震診断を行うと、家屋の改善ポイントが明確になります。それによって我が家の弱点を認識し、具体的に対策をとることこそが耐震診断の目的になります。ですので、現状の点数が低いからといって必要以上に落胆せず、最適な補強や対策によって改善しましょう。

    ■耐震診断結果の評点と判定
    評点 判定
    1.5以上(新築住宅の耐震等級3に相当) 倒壊しない
    1.0以上~1.5未満(新築住宅の耐震等級1〜2に相当) 一応倒壊しない
    0.7以上~1.0未満 倒壊する可能性がある
    0.7未満 倒壊する可能性が高い

    02report data
    調査データ

    91.38%の家屋が耐震基準を満たしていない

    円グラフは2006年4月1日から2019年7月31日までの13年4ヶ月間に、日本木造住宅耐震補強事業者協同組合が全国で実施した耐震診断27,235件の耐震診断結果のデータです。耐震診断を行なった家屋のうち91.38%が耐震基準を満たしておらず、特に評点0.7を下回る家屋が全体の74.28%存在しており、早急な対応が必要であることがわかります。

    (参考:日本木造住宅耐震補強事業者協同組合・2019年10月)

    ■大震災で被害を受けた木造住宅の特徴
    築年数が古い 過去の耐震基準で建てられているため、筋交いの量が足りない、瓦屋根など屋根の重量が重い建物
    耐力壁の不足 耐力壁の量の不足、2階部分等を増築した際の1階部の補強不足の建物
    耐力壁のバランスが悪い 駐車場など1階に大きな開口がある建物
    柱や土台の接合力不足 柱や土台部等の金物が不足している建物
    筋交い部分の不良 筋交いの腐食等によって耐力が低下している建物
    不適切な基礎構造 基礎の劣化、鉄筋がしっかり入っていない建物

    03 attention
    こんな建物は耐震への対策が必要

    • 01
      1981年以前に建てられた建物

      1981年6月に建築基準法が改正されました。実際、1995年の阪神淡路大震災では、1981年以降に建てられた建物の被害は少なかったことが報告されています。

    • 02
      軟弱な地盤に建つ建物

      日本中に軟弱な地盤は存在します。都市部には特に多くみられ、注意が必要となります。軟弱地盤は揺れが大きくなり、壁量も50%増にするという事が、建築基準法で定められています。

    • 03
      オーバーハングした建物

      オーバーハングとは、下階よりも上階が張り出している状態です。震災では、接合部が破壊された例が多く存在。オーバーハングした建物はたいへん危険であり、特殊な混合構造上の工夫が必要になります。

    • 04
      下階に壁が少ない建物

      1階が店舗や車庫、大きな窓がある等の建物がこれに当たります。壁が少ないと耐震性に乏しい建物になり、1階部分だけがつぶれて倒壊という危険性があります。

    • 05
      下屋の大きい建物

      建物は下階と上階の外壁が揃っているほうがより、構造上安定します。一見、2階が小さく1階が大きい建物は安定感がありそうですが、上階の外壁の下に壁がない場合は、想像以上に建物に負担がかかり危険です。

    • 06
      老朽化した建物

      老朽化した建物とは、築年数が古いという事だけではなく、土台や柱などが腐っていたり、シロアリの被害に蝕まれていたり、雨漏りがある、強度に不安がある等の建物です。

    04 method
    耐震補強の方法

    建物の外部や内部の壁、柱の耐力や剛性、ねばり強さを向上させ、建物の耐震性能を高める方法を耐震補強と呼びます。これら耐震補強方法の中から、コスト・工期・整合性・施工性等を総合的に判断し、最適な耐震補強を選んで行います。

    • 基礎の耐震補強

      二十年ほど前までの建物は、無筋の基礎の場合が多く、現在主流の鉄筋を入れたベタ基礎等と比較すると強度が不足します。このような基礎や古い独立基礎は、コンクリートで基礎を一体化する、コンクリートを増し打ちするなど処理を施します。またクラック(ひび)などの場合は、専用の注入剤で補修を行います。

    • 痛んだ部材の交換

      シロアリ・湿気等によって腐朽・喰害をうけた柱や土台、梁などは、その箇所の取り替えや、柱根継ぎによる補修を行います。土台の場合は、必ず腐朽・防蟻処理した木材を使用します。また床下に調湿炭を敷きつめることも腐朽・防蟻対策に効果があります。

    • 足元の耐震補強

      地震の時などに柱が土台から抜けないよう、しっかり固定します。家の四隅など、地震の時に強く縦方向の力を受ける部分に、ホールダウン金物や柱脚金物を使用して土台と柱を固定します。

    • 壁の耐震補強

      耐力壁は、新たに壁を新設する方法と、既存の壁の剛性を高める方法があり、既存壁は、外壁をはがし外部から補強する方法と、室内側から補強する方法があります。柱と横架材の接合部に金物を取り付け、筋交いをかけます。

      たすき状に筋交いをかけて接合部を金物で固定、さらに補強用面材や構造用合板を用いて補強を行うことで、より強固な壁にすることができます。

      壁を補強すると言っても、やみくもに壁を強くするのでは偏心率(重心と剛心の距離)は改善されません。耐震診断の結果から補強の必要な箇所を割り出し、的確な位置に的確な強度の壁をバランスよく補強することが重要です。

    • 接合部の耐震補強

      古い住宅の場合、接合部に金物が使われていない場合も多くみられます。地震時の木材の引き抜けを防止するために、強度不足の接合部を金物で補強します。

    • 床面の耐震補強

      床面の補強の場合も、耐力壁と同じように横架材の接合部に金物を取り付け、筋交いをかけます。床面の補強を行うことで、壁面にかかる力をバランスよく分散され、より効果的に耐震性能を発揮することができます。

    • 外付け耐震補強
      壁の補強(外側)

      壁を剥がすことなく、外壁に筋交いや鋼材を使い補強をします。

      柱脚の引き抜けに対する補強(外側)

      外付けのホールダウン金物やアラミド繊維ロープなどを柱脚・土台・基礎などの接合部に取り付け補強します。

      外壁を切らずに施工するため、短工期で低コストです。地震による縦方向の引っ張りを緩和し、建物の浮き上がりを阻止してくれる金物です。見栄えが悪く外につけたくない場合、内壁を開口してホールダウン金物を設置する方法もあります。ご相談ください。

    • 屋根材の軽量化

      重い屋根材だと、屋根を支える建物の耐力が必要となり、負担がかかります。軽量で丈夫な屋根材に替えるか、耐力壁で耐震性を強めることで対策します。

    05 cost
    耐震補強の工事費用

    耐震補強にかかる工事費用は、現場の状況、補強箇所や補強内容などによって差が出るために、一概には「いくらです」とはいえません。しかしながら、統計からみると「50万円未満~150万円前後」が主な工事費の価格帯であるといえます。 また、各自治体にて助成金や減税措置などの優遇制度を活用することも出来ます。もちろん無垢スタイルでは、少ないコストで最大・最適な耐震補強が出来ることを目標としています。

    • 耐震診断の評点と工事費用の関係

      評点が低いほど、工事費用が高額になっています。また、各評点範囲において「50万円~100万円未満」「100万円~200万円未満」の工事の割合が高く、耐震補強工事の主な価格帯がこの範囲であることがわかります。

      (参考:日本木造住宅耐震補強事業者協同組合)

    • 建物の築年数と工事費用の関係

      築年数が経過するほど、工事費用が高額になる傾向がわかります。耐震補強と同時に住まいのメンテナンスを目的とする補修を行う場合もあり、メンテナンスを受けていない期間が長いほど補修箇所も増えてきます。住まいを長持ちさせるためには。定期的なメンテナンスが必要といえます。

      (参考:日本木造住宅耐震補強事業者協同組合)

安心して安全に暮らせる住まいにリフォームしましょう!

埼玉県、および東京西部エリアで住まいのリフォームをお考えの方は、どうぞ「無垢スタイルのリノベリフォーム」にご相談ください。「無垢スタイルのリノベリフォーム」は、地域に密着し、数多くの住まいリフォームとリノベーションを手掛けてまいりました。

さいたま市に本社を置く「無垢スタイルのリノベリフォーム」が地域密着を貫いてきたそのわけは、住まいをリフォームされるお客様の多くが、スピーディな対応とアフターサポートを重視されるからです。地域密着だからこそ迅速な対応が可能であり、きめ細かなサポートができると「無垢スタイルのリノベリフォーム」は考えています。

大規模な工事となる住まいのリノベーションも、工期が長期間にわたることが多いため、地域密着であることは確かな施工の助けとなり、コスト面でも無駄を省けるなど、お客様のメリットにつながることも地域にこだわってきた理由です。

「足を踏み入れた瞬間から空気の違いを感じる」─そんなふうに感じていただけるリフォーム・リノベーションこそ「無垢スタイルのリノベリフォーム」が目指している姿です。